原告

裁判で、訴えられた側が、訴えた側の言い分に対して、反論するための手段が抗弁です。訴えた側は、自分の言い分が正しいことを証明する証拠を出し、裁判所に訴えを起こします。訴えられた側は、ただ単に訴えた側の言い分を否定するだけでなく、たとえ訴えた側の言い分が正しかったとしても、訴えを認めるべきではない理由を主張できます。これが抗弁です。具体的には、訴えた側の主張する事実を認めた上で、別の事実を主張することで、訴えた側の要求を阻む効果があります。例えば、お金を貸したことは認めるけれど、既に返済した、あるいは時効が成立しているといった主張が抗弁にあたります。時効とは、一定の期間が過ぎると、権利が行使できなくなる制度です。お金を貸した事実から一定期間が経過していれば、返済の義務がなくなると主張できます。抗弁は、ただ反論するだけでなく、訴えられた側が自ら積極的に事実を主張し、その事実を証明する責任を負う点に特徴があります。訴えられた側は、自らの抗弁を立証するために、証拠を提出する必要があります。例えば、既に返済したと主張する場合には、振込の記録や領収書などを証拠として提出することになります。抗弁は、訴えた側の主張を覆すだけでなく、訴えられた側の独自の主張によって裁判の結果に大きな影響を与える重要な要素です。そのため、裁判で争う際には、訴えた側の主張に対する適切な抗弁を準備することが欠かせません。訴えられた側は、弁護士の助言を受けながら、具体的な状況に合わせた効果的な抗弁を準備することで、裁判を有利に進めることができます。弁護士は、法律の専門家として、どのような抗弁が有効か、どのような証拠が必要かをアドバイスし、訴えられた側をサポートします。適切な抗弁の準備は、裁判の結果を大きく左右する重要な要素となります。